アマゾン・キンドルについて

キンドル(kindle)とは、火を灯す、興味をもたせるという意味の動詞です。

キンドル(kindle)は、日本でもいくつかの種類が出ていますが、電子ブック(電子書籍)を読むのに特化した端末から電子ブック(電子書籍)を読むだけでなく、音楽を聞いたり、映画を見たり、ゲームをしたり出来る端末までもあります。

 

キンドル(kindle)端末一覧

  • Kindle
  • Kindle Paperwhite
  • Kindle Voyage
  • Fire
  • Fire HD 6
  • Fire HD 8
  • Fire HD 10
  • Fire HDX 8.9

 

キンドル(kindle)はタブレット端末です。

よく長く読んでいると目が痛くなりませんか?といったことを聞かれるのですが、そんなことはありません。元々、電子ブック(電子書籍)を読むように作られていますので、他のタブレット端末とは、そこが大きな違いになります。紙よりも紙っぽい感じがします。

また印刷物の書籍と違い、文字を大きくしたり、簡単にできますので、老眼鏡等が必要な方でも、読みやすいと思います。むしろ、そういう方には、紙媒体よりもキンドル(kindle)のようなタブレット端末のほうが読みやすいでしょう。

一つ難点を言うのならば、キンドル(kindle)のようなタブレット端末は意外に重量があります。メーカーでは、よく新モデルは軽くなったとか言ってはいますが、長く持ち上げて読書をしていたりすると重いです。その点、普段持ち慣れているスマホは、長時間の読書を続けていても、それほど重量を感じません。

 

さっそく読進社の電子書籍で読書を楽しみましょう

 

電子ブック(電子書籍)の印税は?

やはり作家になりたい人、出版を考えている人にとっては、電子ブック(電子書籍)で最も気になることといったら、書籍を電子書籍で出版した際の『印税』ではないでしょうか?

例えばキンドル(kindle)で出版した場合の印税は、通常は35%になります。これでも、紙の書籍の印税(日本の紙の書籍での出版は通常7~10%程度)に比べると十分高い印税率だとは思います。そこに、さらにアマゾンでは作家の取り分を70%に引き上げる新しいシステムのロイヤリティオプションを導入しました。売れた場合の印税が販売価格の70%!です。

 

売れた場合の印税が販売価格の100%!

売れた場合の印税が販売価格の70%でも驚きかもしれませんが、な、なんと読進社の電子ブック(電子書籍)は売れた場合の印税が販売価格の100%です。

 

ちなみに、キンドル(kindle)の場合は、印税を通常の35%から70%にするためには、以下の条件が必須になってしまいます。

  • 販売価格を2.99ドル~9.99ドルにすること。つまり10ドル以上では損をすることもあります。
  • 紙媒体の一般的な書籍よりも20%は安く販売すること。
  • アマゾン・キンドル(kindle)で出版した本と競合する他の媒体の電子ブック(電子書籍)版と同額、もしくはそれよりも安く販売すること。
  • 著者・出版社が権利をすべて持っているすべての地域で販売すること。一部地域のみで販売することは出来ない。
  • 音声読み上げ等のキンドル(kindle)の様々な機能に対応すること。
  • 著者が著作権を持っていること。権利が消失したコンテンツは使えません。
  • アマゾンが全額負担していた配布コストを著者側に負担すること*

※ファイル1MBにつき、0.15ドルの負担が必要です。アマゾン・キンドル(kindle)の一般的な本の容量は360KBですので、1冊につき、0.06ドルとなります。

読進社の電子ブック(電子書籍)の売れた場合の印税には、そのような条件は特になく販売価格の100%になります。

 

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